03-6263-9398
11時〜20時 年中無休

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料金メニュー(歯列矯正の料金)

初回2万円 目安の治療総額は1030万円

※ 2回目以降1回4万円
※ 以下、すべて税抜き表示になります。

2回目以降:1回の治療ごとに払う場合
40,000
まとめてお支払いする場合
130,000〜

初回4回コース:¥130,000

初回7回コース:¥230,000

初回10回コース:¥330,000

※初回検診に来ていただき、医師に話を聞いた上で『やっぱり、やりたくない』という場合は初回検診料(3,500円程度)のみ発生します。それ以外の、費用は追加で発生しません。
※『現状の歯並びの状態』や『どこまで歯をキレイにしたいか(ご本人様の希望)』により治療回数、総額は変動いたします。 費用と期間の目安は10~30万円程度、5ヶ月〜1年3ヶ月ほどで終了しています。
※状態によって、片顎約4万円の拡大床の使用を推奨させていただく場合もございます。

上記以外に追加でかかる費用

初回検診料(初診料) 3,500円程度
(紛失・破損時など)マウスピースの再製作 6,000円(片顎)

※樹脂模型をお持ちでない場合、片顎10,000円、両顎20,000円となります。

ホワイトニング

キレイライン矯正にはホワイトニング剤が付いてきます。

初回1回:ホワイトニング剤 1本込
初回4回コース:ホワイトニング剤 2本込
初回7回コース:ホワイトニング剤 3本込
初回10回コース:ホワイトニング剤 4本込

追加希望の方は、医師にご確認ください。

※目安ですが、上下6本ずつ(合計12本)の前歯に使用する場合、ホワイトニング剤1本で、7日間ほど継続できます。

(必要な方のみ)拡大床

40,000円(片顎)

歯を動かすにあたり、口内のスペースが足りない場合、拡大床という装置を利用する場合がございます。

料金メニュー(ホワイトラインの料金)

ジルコニアクラウン

3万円

(1本・被せ物タイプ)

ジルコニアインレー

2万円

(1本・詰め物タイプ)

※ すべて税抜き表示になります。

支払方法・保険について

支払方法

現金

クレジットカード(一括・分割)

デンタルローン

保険

自由診療のため、

保険は利用ができません。

歯列矯正の費用相場を比較

キレイライン矯正 一般的なマウスピース矯正 ワイヤー矯正 裏側矯正 セラミック矯正
治療費

初回2万円

2回目以降
1回4万円

目安の治療総額
約10~30万円

40~120万円 60~90万円 120~140万円 1つの歯につき、10万前後

※自社調べ

矯正治療の税金還付(医療費控除)に関して

キレイライン矯正は、原則的に医療費控除の対象外となります。

ただし、例外的に医療費控除の対象になる場合もございますので、以下一読の上、医師にご相談ください。

医療費控除とは

医療費控除とは、自分もしくは自分と生計を共にする家族が支払った医療費を、

その年の所得税・住民税から還付・削減することができる制度です。

矯正治療の医療費控除に関して

歯列矯正は原則、健康保険が適用されないため、自由診療となり全額自己負担となります。

ただし、一定の条件を満たせば、歯列矯正においても医療費控除の対象になります。

医療費控除が受けられる矯正のケース

以下すべての条件を満たせば、医療費控除の対象になります。

  • 10万円以上の医療費を払っている

 (1年間[1月1日~12月31日まで]に支払った金額が10万円以上の場合)

 (年間所得が200万円未満の場合、所得額×5%を超えた場合)

  • 美容目的の矯正ではなく『噛み合わせ』等、歯列に機能的な問題があり、歯科医師が“治療”が必要と判断した場合

※美容が目的の矯正治療は、医療費控除の対象外となります。

医療費控除の対象となる医療費

対象になる医療費

・治療費

・交通費(通院にかかった費用 ※電車・バス代)

・治療のために必要な医薬品の購入費

※交通費は対象外となる場合もございます。

対象外の医療費

・口腔衛生用品(例:歯ブラシ)

・通院にかかった車のガソリン代

還付金(手元に戻ってくる金額)の計算方法

医療費控除額の計算式

医療費控除額 = その年にかかった医療費の総額-保険などで補填された金額-10万円

※年の所得が200万円未満の方は「10万円」ではなく「総所得×5%」の金額を引きます。

所得税からの還付金の計算式

所得税からの還付金(戻ってくる金額)= 医療費控除額×所得税別の還付率

※所得税別の還付率

課税所得 ~195万 ~330万 ~695万 ~900万 ~1800万
~4000万 4000万~
所得税別の還付率 5% 10% 20% 23% 333% 40% 45%

住民税からの減税率の計算式

所得によらず、10%(一律)

※住民税は、該当年の6月からの住民税の金額で調整されます(還付金ではなく、住民税から削減されます)

デンタルローン(歯科ローン)でも控除されるのか?

デンタルローンに関しても、一定の条件を満たせば、医療費控除の対象内になります。

※デンタルローンの場合、ローン契約が成立した年が医療費控除の対象になります。

※デンタルローンに関しては、歯科医院から治療費の領収書は発行されません。そのため、ローン契約時の「契約書の写し」や「信販会社の領収書」を使って手続きをしてください。

※金利、手数料相当分は、医療費控除の対象外です。

最新の医療費控除の情報や、詳細に関して

一部「最新の医療費控除制度」と詳細が異なる可能性がございます。

ご不明な点は、税理士・税務署の方に直接ご相談ください。

 

参考リンク:

・医療費控除に関して(国税庁)

(リンク先:https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm

・医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例

(リンク先:https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1128.htm

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